Sparkトークンについて、国内の仮想通貨事業者12社が協力体制にあるようです。
コインポスト記事を引用します。
参考までに。
国内の仮想通貨(暗号資産)事業者12社(オブザーバー1社)は25日、XRP(リップル)保有者への「Flare Networks Sparkトークン付与についての対応」について、共同声明を採択した。
CoinPost
声明によれば、「Sparkトークン付与については、顧客資産保護、顧客メリット最大化を目的として、国内事業者12社(オブザーバー1社)で協調し、Flare Networksとの協議を行なっている。」交渉に進捗があり次第、参加各社のお知らせサイトより、適宜アナウンスを行う。
とのことです。
現段階ではまだ分かりませんが、
日本の取引所でもSparkトークンの対応は可能になるかもしれませんね。
20年12月12日のスナップショット(権利確定日)を基準にトークン配布が行われる予定。Sparkトークンの受け取る資格を持つユーザーにはまず保有するXRPトークンの15%に相当するSparkトークンが付与される予定で、残りの85%のSparkトークンは最低25ヶ月、最大34ヶ月の期間にかけて、順次分配する計画を発表している。
CoinPost
つまり、
12月12日の権利確定日から約3年かけてSparkトークンが付与されるということ。
まずはXRPトークンの15%に相当するSparkトークンが付与されます。
現在の価格<XRP>
USD 0.57000 前日比▽-9.54%
2020年11月26日13時10分時点

まとめ
XRPは保有するべき
XRPは他の仮想通貨(暗号資産)に比べると送金手数料が格段に安いです。さらにSBIがeスポーツ分野に力を入れていることから、XRPの将来性が期待できます。
今回話題になっているSparkの価値は全く不明ですが、ただ同然で貰えるものなのでリスクはありません。
リスクがあるとするならば「権利確定日までXRPを保有していたことにより暴落に巻き込まれる」というところでしょうか。
松原真司
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