※この記事は2020年11月24日に書いたもので、当時発表されていたSpark（Flare Networks）の付与計画を記録した過去記事です。現在の申請手順や、XRPの購入・送金の判断には使わないでください。

この記事を書いた2020年11月24日時点で、リップル（XRP）が高騰していました。

コインポストの記事を引用。

参考までに。

暗号資産（仮想通貨）XRP保有者に対し、ネイティブトークンSparkの付与（エアドロップ）を発表した「フレアネットワーク（Flare Networks）」が24日、Sparkトークン配布に関する詳細を公開した。

Flareはネットワーク発足時にSparkトークンを1000億枚発行する計画を発表しており、分配方法は以下の数式を元に付与される。（数値はスナップショット時を元に算出：2020年12月12日）

受け取れるSpark＝保有するXRP÷（全てのXRPーリップル社（関連企業含む）が保有するXRPー参加しない取引所が保有するXRP）×450億

CoinPost

つまり、当時の計画では、XRPを2020年12月12日まで保有することで、
SparkというトークンがFlare Networksから付与されるということ。

Spark付与に日本の取引所は間に合うか

Flare Networksの新たな報告を踏まえた場合、日本の取引所の対応が間に合うかも大きな問題となりそうだ。

Sparkトークンのエアドロップは、2020年12月12日グリニッジ標準時00：00（日本時間午前9時）時点における保有量のスナップショット（権利確定日）に基づいて行われるが、日本における新規通貨の対応へのハードルはJVCEAや金融庁への審査も含めると極めて高く、日本人ユーザーへの影響が懸念される。

過去に実施されたトークン分配は、ハードフォークなどで通貨分裂したケースがメインであったことから、該当ブロックチェーンについて事後対応を行い、ユーザーに還元することで対応が可能であったが、今回のSpark付与では、「トークン付与に参加する」意向表明は事前申請の可能性が高いことがその理由だ。

CoinPost

当時は、日本の取引所が新しい通貨に対応するにはハードルが高く、Spark付与への対応が間に合わない可能性があると考えていました。


詳しくは引用元の記事を読んでみてください。



当時の記事では、Ledger Nano S（ハードウォレット）を使ったSparkトークンの申請方法を紹介し、日本の取引所の対応状況によってはXRPを移して申請する選択肢にも触れていました。現在の申請可否や手順は確認していないため、この記事を送金や申請の手順としては使わないでください。

当時の価格＜XRP＞

USD 0.74967　前日比▲21.88%

2020年11月24日14時50分時点

まとめ

執筆当時は、Sparkの権利確定日である2020年12月12日付近までXRPが高騰し続ける可能性があると考えていました。この記事は当時の見方を記録したもので、現在のXRPの購入をお勧めするものではありません。

松原真司

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